NO.9
2007.Autumn |
お金に対する知識が豊富なあなた。「貯蓄こそ生き甲斐」とばかりに通帳を見てにんまりしている方もいるのでは?でもたまには貯まったお金で息抜きしてみては?
何事にもチャレンジしているあなた貯蓄も株や外資など色々興味を持った人も多いでしょう。ただ常にリスクを伴うので目標に合わせた商品を選ぶことが大切です。
お金の知識はそこそこ一般的と言えるでしょう。自分に無理なく貯蓄しているあなた。いろんな貯蓄・節約方法を確認することで気づかなかった無駄が改善されるかも。バリバリ貯蓄家への道はまだまだ険しい。
ただ何となくお金をっ使ってしまいがちなあなた。お金は天下の回りものとは言いますが。気づけば月末はいつもサイフがピンチ…なんてこと無いですか?いざと言うとき備えがあれば安心ですよね。まずこの特集を熟読して今後のマネープランを考えてみてはいかがでしょう? |
結婚、出産、子供の入園・入学、自動車や住宅の購入…。長い人生の中には様々なイベントがあり、それらを上手に行う為には当然たくさんのお金が必要になります。そのときに慌てたり、ムリをしたりすることのないよう、あらかじめ立てておきたいのがマネープラン。数年後、数十年後の自分や家族、暮らしの変化を見据え、いつ何にどのくらいお金を使うのか具体的に想定し、どのようにお金を準備するのか考えることが重要になります。
マネープランをスムーズに進めるためのポイントは、目的をハッキリさせること。自分自身や家族の人生そのものを真剣に考えてみると、将来に対する夢や希望、必要なモノなどが見えてくるはずです。そしてもうひとつ、ゆとりを持つことも大切。生活にある程度の余裕があると、思わぬ出来事にも対応でき、トラブルを未然に防ぐことにもつながります。お金は日々の暮らしを健康的に,豊かにしてくれる、言わば道具。マネープランを通して賢く活用すると、もっと充実した毎日へと前進することができるでしょう。
|
その銀行も業績が回復しているので、4?5年前のように神経質にならなくてもよくなっています。銀行に預ける時に大切なのは、目的を明確にすること。お金が必要になる時に満期になるよう、どれくらいの期間にするか決めましょう。また、外貨貯金を行う場合、円高の影響や手数料などで元本割れのリスクもありますので目先の利率にとらわれずに、ゆとりを持って行いましょう。
株や投資信託は収益が見込め、お金を増やすことが出来るものです。しかし、約束した金額が必ず入ってくるというわけではありません。貯蓄金の3分の1程度の金額で、余裕を持って行いましょう。初めて投資にチャレンジするという人は、専門家にお任せする投資信託の方がやりやすいでしょう。」そのとき、リスクを分散するためにも小口から始めることがポイント。また、ミニ株(株式ミニ投資)なら、単元株の10分の1で取引ができ、株価が高い銘柄も購入することができます。ただ単元株に比べると手数料が高めなのでご注意。さらに、るいとう(株式累等投資)というのもあります。かれは、特定の銘柄を積み立て式に購入する投資の方法。高価の時も安価の時も購入する事になり、平均的な値段で手に入れる事ができます。 |
|
確定申告は自営業でなくても、医療費や住宅ローン、災害や寄付均等の金額によって税金が戻る可能性があります。中でも身近なのは「医療費控除」です。1年間の医療費負担分が10万円(所得金額の合計が200万円未満の人は5%)を超えた場合、その超えた分を所得金額から控除できます。単身赴任中など、離れて暮らす家族の医療費を合計してもOK。また、通院にかかった交通費、薬局でかかった薬代、医師の指示によるマッサージ代、介護保健サービスの自己負担も認められます。ただし、タクシーによる通院、健康増進のためのサプリメントなどはン認められていないので気をつけましょう。
マイルやポイントを効率よく貯める為にもクレジットカードやショップのポイントカードなどカード類はなるべく少ない枚数にした方がおトク。旅行やショッピングなど、自分や家族にとっての楽しみを考慮して選ぶといいでしょう。また、最近では旅行保険が無料で付帯されているカードもあるので、そういう特典も要チェック。 |
医療技術の進歩や社会情勢の変化に伴い、各生命保険会社から新しい商品が発売されています。社会や自分自身のライフスタイルの変化に合せ定期的なメンテナンスが大切です。気軽に相談できて信頼できる専門家が身近にいると安心です。
族の中で何を1番に優先させるのか、加入の目的を明確にしましょう。そうする事で、膨大な商品からニーズに合ったピッタリ合うものを選ぶことができます。また、健康保険の対象外の治療法は。自己負担が多額になってしまいます。治療法の選択肢を狭めないためにも良いプランに加入し、自分や家族のための備えを万全にしましょう。
|
|
住宅を購入する時は、投資で資金を確保するのではなく、確実にためましょう。そして少しでも費用を抑えるためには、税金に関する制度を利用すると良いでしょう。その代表的なものが「住宅ローン減税制度」や「相続時精算課税制度」です。
年末の住宅ローン残高の1%程度を所得税額から差し引く制度です。住宅を新築した場合だけでなく、一定の基準を満たしたリフォームの場合も対象となります。ただし、年末の住宅ローン残高の限度額は、入居した年によって変わるので要注意。借り入れる予定の金額と購入時期を見ながら試算してみましょう。
住宅の為の費用を親から貰う場合、一定の額までの贈与税が特別に控除されます。その控除された分は親が亡くなった時に相続税に加算されるので、相続の先取りと言えるでしょう。
自宅を担保に入れてお金を借り入れながら、その自宅に住み続けられる制度です。対象は基本的には60才以上の高齢者。自宅の評価額の70%を一括でも分割でも受け取ることができます。死亡した時に契約が終了となり、担保物件を売却して一括返済します。もともと福祉的な意味合いの制度でしたが、生活費や医療費だけでなく旅行や趣味の費用など自由に活用することが可能。老後の生活をより豊かにするためのひとつの方法として知っておくと良いでしょう。
1不動産価値の低下
担保価値が大幅に下がった場合、追加担保又は融資額が削減される可能性がある。
2.相続
相続権のある子供達の理解が必要である。
3.インフレ
借入元本に対しての利息は、民間の場合ほとんどが変動金利であり、インフレになると利息の支払いが増える可能性がある。
4.長生きのリスク
期限の定めのある定期融資の場合、融資期間後の生活設計を視野に入れておく必要がある。
|
|
近年、日本の企業も変わってきていて、高配当の安定した株を購入できるようになっています。また、配当とは別に株主優待としてギフトカードやお中元ギフト、コンサートなど様々なサービスを行う企業も。その企業は信頼できるのか、どんな活動をしているのか将来性はあるのか、新聞や四季報、ホームページなどで積極的に情報を集めて、投資する価値のある企業を選びましょう。
家計簿をつけて把握したいことは、収入や支出などお金の流れです。だから毎日つけなくても、1週間単位、1か月単位などムリせず続けられる期間を決めると良いでしょう。ノートに記入するのもおっくう…という方は、預金通帳やカードの明細などと、Excel等の表計算ソフトを活用して家計を管理してみるのもひとつの方法です。
|